検 査 千夜一夜　　(地震と住宅　）

建物は地盤がしっかりしていることが大変重要なことは言うまでもありません、しかし住宅を建てた後しばらく経ってから建物が沈下する場合があります。周辺の地盤と共に均等に沈下するときはあまり気にならないかもしれませんが（それでも大きな問題です）建物の場所によって沈下量が異なる「不同沈下」が起ると外壁や基礎にひび割れが入ったり、ひどい場合には柱や床が傾斜し建具の開閉が出来なかったりします。外壁に隙間ができると雨漏りによる内部腐食の原因になったりします。「不同沈下」は敷地に切土（地山）部分と盛土部分が混在し盛土部分の基礎が深基礎になってない場合に起こりやすいです。また下部に空隙の多い腐食土壌があるときに、建物の重さで下部の地層が圧縮することでも起こります。大きな地震時に砂が地表に噴出する「液状化現象」に依っても起こります。

不同沈下を起こしやすい地域、崖や擁壁が崩壊しやすい地域、液状化を起こる可能性のある地域は事前に調べればわかります。簡単な判断材料は地名ですが新地名になっている場合も有ります。場所選定の時にはできるだけ周辺を歩き、周辺の道路が沈下で凸凹してないか、周りの家の外壁や塀にひび割れがないかなど調査をしましょう。

最近では、地盤調査報告書に基づき自社で地盤補強工事を行ってから販売をする業者もいるようです、きちんと確認してから契約しましょう。家を耐震等級３にしても地盤が悪ければ意味がありません。

建物の基礎の役目は、建物の重さはもちろん地震や台風といった外部からの力に対して建物と基礎が一体で抵抗し長時間に渡り損傷なく保持することです。建物にかかる外力は梁→柱→土台→基礎へと伝わります。地震や不同沈下で基礎にひびが入っていても土台と基礎がアンカーボルトで一体となっていれば倒壊することはありません。

木造住宅の重量（建物自体の重量+住人や家具の重量+基礎コンクリートの重量）は平屋から３階建てで10～25KN/㎡（設計重量）、実際は3.5～10.5KN/㎡位なので不同沈下の問題が無ければ通常の地盤であれば地盤改良なしでほとんどの場所で建設が可能です。最近の基礎は布基礎ではなくべた基礎が多いので家の重量が床面積全体に分散されるので床下全面にきちんと締固め地業行えば可能です。

そのためにも地盤調査が重要で、地盤調査報告書をきちんと説明できる技術者にご相談ください。

木造住宅の耐震性は、筋交いや面材（耐震壁）等を建築基準法の規定以上に配置することで確保されます。「壁量の規定」は福井地震で災害の程度と耐震壁の数量に関係があることが分かり壁量計算による方法が基準法に定められたのが始まりです。当初は重い屋根、軽い屋根と階数により壁量を規定してましたがその後の地震等による見直しで56年に新耐震基準が規定されました。阪神淡路大震災において新耐震基準で建てられた家と、それ以前に建てられた家の被害状況を見ると壁量が大きく関係していることが分かりました。しかし耐震壁の配置バランスチェックと施工管理が悪い場合には被害が大きくなることが分かったため平成１２年の改定で配置バランスのチェックと接合部の仕様規定が追加されました。

建築基準法では震度６強～７程度の地震動にたいして倒壊しない事、震度５強程度の地震動に対しては損傷しない事と定めています。（耐震等級1）阪神淡路大震災ではこれを上回る地震動に襲われたっ場所もありましたが、無被害の住宅が多くみられました。これは耐震壁以外の間仕切壁も耐震性能の向上に寄与したためと推定されてます。

注目されるのは床面積の小さい家ほど被害が多い傾向がみられた点です。これは間仕切壁が少ない為と考えられてます。最近では収納すぺーるが家具化され壁が減る傾向にあるので注意が必要です。

住宅の上棟後に行う大工さんの仕事は柱、梁、筋交い、土台、床などの単材で組み立てられた材を確実に構造計算により指定された仕口金物で緊結することです。仕口金物は多種あり締め付け固定するビスの長さも色々です。地震時にはこの材に圧縮力や引張力各材にバラバラにかかるため、仕口金物により材を一体化し地震力を伝え分散させていきます。地震時に住宅が倒壊、一部崩壊する原因は仕口金物や耐力壁がきちんと緊結されていないのがことです。

実際検査をしていて感じるのは、この事（種類も固定方法も間違いないか）が名をざりになってます。試験などでは必ず答えを見直しすると思いますが、固定後再チェックする大工さんや現場監督さんはほとんどいません。

これらの管理を十分に行うためにも信頼できる専門家に頼む必要があると思います。